フリースクールの対象

地球環境汚染、原発問題、資源の枯渇などは科学技術と将来の世代が解決してくれるという期待もあるので、日常生活においては、消費と節約にメリ資源・食糧インフレ過去の記憶は頼りにならない資源の高騰によって「資源は採掘から消費まで先進国が支配する」という常識と記憶は過去のものになりつつあります。高騰する石油については、政府や政府系ファンドが採掘権を押さえ、生産国の国営の度合いが進んでいます。
南米などで資源ナショナリズムが高まり、資源に関係する会社の国営化や民族資本化も進んでいます。総括すると、新世紀に入ってからの資源・食糧の価格の暴騰は、先進国による途上国ハリの利いた暮らしをする環境主義者であることが望まれています。
自分の世代が引き継いだものをできる限り美しい形で次世代に渡すことが環境問題の基本課題であると私は考えています。それには資源の浪費や無駄な消費を抑え、時間の速度をむやみに速めないことです。
道路や自動車など、時間の速度を速めるものには莫大なエネルギーが必要です。単に二酸化炭素の増大だけの問題ではありません。
お金やエネルギーを湯水のように使うことになりがちです。孫の世代が使う石油資源はおかまいなしに使い、借金まで孫に押し付けるライフスタイル全般を改めることが、ほんとうの環境活動なのではないでしょうか。
この解釈は、一次産品の交易条件の構造変化からも推測可能です。丸紅経済研究所によると、石油危機のころは、途上国にとって、先進国との交易条件（一次産品価格指数と先進国の消費者物価指数の比）は２倍を超えていましたが、石油危機以降は急激に下落し、別年代後半から１を割っていました。
途上国や一次産品生産者がなかなか豊かになれない、「工業生産国（先進国）優位、一次産品産出国（途上国）不利」の時代が３年ごろまで続いてきました、その後、交易条件は急上昇し、いまや２を大きく超えている状況です。シカゴ穀物市場では、肪年に入って小麦の価格が約４倍になり、過去最高を記録したのに続き、大豆も史上最高値を約加年ぶりに更新し、トウモロコシも過去数年で３倍の高値となっています。

資源を持つ途上国が、南北問題の基礎的な制約から解き放たれたことを意味するのです。つまり、「南北問題」が拡大される状況が弱まり、資源や食糧を輸出できれば、どんどん先進国に追いつけるようになる条件が整ってきたのです。
工業製品ほど貿易量がない食糧は、大方（全生産量の９割近く）は自国で優先的に消費するため、価格をどうするか、余りを輸出するかしないかは極めて政治的な問題になります。各国では食糧自給率を確保すべきだという食糧安保論も根強く、自国の農業や資源について保護すべきという声も強いのです。
つまり、食糧は工業品のようにオープンな環境で取引できない性格を有しています。こうした背景から、各国にとって、食糧が戦略物資になっているわけです。
だから「食糧は自由市場から自由に調達できる」と思いこんでいるのは、日本人の錯覚（古い記憶）です。こうした考えでは、日本は食糧をグローバルな視点から確保することができません。
また、途上国から先進国入りする国が増えていくと、今度はその国が資源や食糧の供給国から需要国へと変貌を遂げます。輸出国が輸入国になることは市況に大きな影響を与えます。
中国は人口で米国の４倍ありますから、中国の先進国入りは、米国がさらに２つ、３つ増えるようなインパクトを世界経済に及ぼすのです。例えば、中国人の年間の豚肉の一人あたり消費量は、帥年代は別キロ程度でしたが、今は判キロにも達しています。
中国人の食生活がさらに高級化、欧米化するとさらに穀物や水の相場を上げる要因になります。グローバルに見て、小麦生産は需要に追いつけない状況です。
世界的に人口はまだ増えますが、穀物の収穫面積は減少傾向にあります。穀物は政治的に輸出規制がされやすく「食糧争奪戦」が激しくなると、在庫が底をつき、価格が押し上げられます。

そこにサブプライム問題で金融市場から逃げた投機資金も流れ込みました。工業製品価格と一次産品の価格を比べると、工業製品は帥年を１とすると、肪年には２．５付近まで順調に上がりました。
一方、一次産品の価格は、長期にわたって１前後で低迷した後、的年以降に急騰して今は２．５を突破しています。つまり、丸紅の柴田明夫氏のいうように、長く価格が低迷していた食糧価格が工業品の価格の水準にやっと並んだと考えれば、今後も高騰が続く余地は十分にあるといえます。
食糧の需要や価格を押し上げる新興国の成長は、工業品の生産を増やす方向に働くので、工業製品はむしろ値上がりしにくくなります。だから、工業品の輸出に頼る国は、食糧調達でも不利になります。
現に、日本の買値が低くて食糧が調達できない「買い負金持ち、資源国、高齢者のマネーが資源や食糧になだれ込んでいる」現象も起きているのです。今や、一次産品と工業製品の交易条件は、年代前半の石油危機当時の水準並みに一次産品産出国に優位な状況です。
生産が安易となった工業品は生産する国が次々に増え、デフレになりましたが、原材料がこれだけ値上がりすると、工業品もさすがに値上がりに転じました。そのピッチは食糧価格の高騰に比べてゆるやかなので、日本のように食糧を輸入し、工業製品を輸出する国の交易条件は悪化するわけです。
こうした構造変化を前提にすると、食に対するライフスタイルを変えていかないと従来の豊かさは維持できない状況を迎えています。歴史的に見ると、主要な生産価値物は、農産品、工業品、情報へと移り変わってきました。
工業製品を供給できる国は増えていますが、食糧を輸出できる国は限られます。こうしたことから投機の対象として、資源や食糧は注目されています。

サブプライムから逃避し、原油や食糧の高騰に一役買っている投機マネーも年金や保険資金に依存しており「高齢化」しているのです。どういうことかというと、投機食物の先物取引まで一般化しているので、年金基金などは運用先として食糧の先物を買っています。
年金基金の運用会社や預貯金、投資信託など各国の高齢者から集められた資金もヘッジファンドなどに流れ、過剰流動性を形成しています。金持ち、資源国、高齢者のマネーが資源や食糧になだれ込む状況が生まれているのです。
高齢者の金融資産の膨脹と投機による資源・食糧価格の高騰、これも過去の記憶が頼りにならない新たな構図です。経済的に追い込まれた若者に逆転は可能か新卒の採用が持ち直して、若い世代の関心事（心配事）が「就活（就職活動）」と並んで「婚活（結婚活動ことも移ってきたといわれています。
結婚適齢期の加代の就職氷河期世代は、非正期雇用者が多く、所得が安定しないためになかなか結婚できない現実があります。親元で暮らす別?拠歳の独身者は師年の調査で１１３８万人もおり、同年代の半分が親と暮らす独身者です。
こうした独身の場合、所得や家事の手助けは自らの母親や父親が担っているといえますが、新しい家族の形態といってよいのかもしれません。こうした「結婚難民世代」にとって「婚活」は確かに避けては通れない問題です。
結婚力をつけるための自己研讃や出会いの環境づくりを自分から積極的に行うのが「婚活」の極意だそうです。

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